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飛行機を利用すると、そのたびにマイルがたまって一定額に達したところで無料航空券と交換することができるというのが、「マイレージ」です。

マイレージは、それぞれの航空会社が飛行機便のフライトの距離（マイル）に応じたポイントを設定し、それを飛行機を利用した人に還元しようというサービスです。
日常生活の中でクレジットカードを使うことで、このマイレージを効果的にためることができます。
クレジットカードのポイント還元率という点で考えると、マイレージは最もお得な方法の一つということができます。
航空会社のマイレージにクレジットカード利用のポイントを交換することが可能なマイレージ系のクレジットカードは、旅行好きな人たちに大変人気があるものです。

クレジットカードでマイレージを獲得するには、飛行機を利用して、その飛行距離によってマイレージをためる「フライトマイル」と、クレジットカード利用による日々のショッピングの額に応じてマイレージを貯めていく「ショッピングマイル」の二通りの方法があります。

フライトマイルについて言えば、国内線の利用によってためることのできるマイレージは比較的少なめですが、飛行機で海外に出かければ、マイレージは一気にたまります。
一方のショッピングマイルはと言うと、クレジットカードを使うことによって、飛行機を利用せずにマイルを貯めようとするのであれば、当然クレジットカードを利用する機会を増やせばよいということになります。

では、ショッピングマイルをどんどんためるためのクレジットカード活用法とは、どのようなものでしょうか？
ショッピングだけでなく、携帯電話の料金や光熱費といった毎月必ず支払う費用をクレジットカード払いにするというのは、無駄なくマイレージをためるのに有効な方法です。
また、マイレージが２倍加算される提携店などもあるので、調べておくと良いでしょう。

ところで、クレジットカード会社が実施している「マイレージ移行プログラム」の中には、移行が無料でできるというようなものもあります。
このようなサービスは、参加登録のための費用がかからずお得なもののように思えるかもしれませんが、クレジットカードの利用ポイントとマイレージの交換レートがあまり有利ではない場合があるので注意しましょう。

マイレージはコツコツと積み上げていくものであるため、ちょっとした違いが将来的に大きな差を生み出すものです。

キャンペーン情報なども細かくチェックし、効率良くマイレージを獲得しましょう！

クレジットカード業界でよく使われる用語の一つに、「チャージバック」というものがあります。

チャージバックとは、直訳すれば「とられてしまった代金を取り返す」とか、「請求を差し戻す」というような意味の言葉で、近頃では一般の人にも知られるようになっています。

多くのカード会員を抱えるクレジットカード会社では、カード利用にまつわるトラブル処理も大きな業務の一つと言えます。大手のクレジットカード会社にはそれぞれ、トラブル処理を円滑に行なうための一定のルールが定められており、これをチャージバックルールと呼んでいます。

マスターカードやＶＩＳＡにおいてはチャージバックは、クレジットカードの取引データをアクワイアラー（クレジットカード加盟店からの売り上げ伝票を受入れて、会員に代わり利用代金を支払うカード会社のこと）よりイシュアー（会員に対してくれジッドカードの発行を行なうカード会社のこと）に提供されたのち、異議を申し立てる資金移動を伴った行為のことを言うとされています。これによってイシュアーは、既にアクワイアラーにより徴収済みのカード取引代金を取り返すことが可能となります。つまり、クレジットカードの利用明細書をみたカード会員からクレームの申し立てがあった場合、イシュアーがクレームの内容を認めたケースについては、アクワイアラーに対しその請求を不当なものとして先に徴収された代金を一定のルールに基づき取り返すことができるというわけなのです。

チャージバックは、クレジットカード会員に対するアフターケアとしてとても重要なものです。ただし日本のクレジットカード会社においては、会員規約などにチャージバックに関する条項を取り上げているケースが少なく、クレジットカード利用に伴うトラブルが増加傾向にある中、カード会員教育という面においては更なる取り組みが必要となりそうです。

インターネットが急速に普及し、ネット上で買い物をすることもごく普通のこととなりつつあります。インターネット取引においては、クレジットカードが決済手段として用いられることが多いものですが、最近ではインターネット上でのクレジットカード利用にまつわるトラブルが急増しています。

クレジットカードはとても便利なものですが、面倒なトラブルに巻き込まれないためには、日頃からチャージバック制度などについての理解を深め、いざという時にあわてず適切な対応をとることができるように備えておきたいものです。

「債務」とは、クレジットやローンなどによる借金のことです。「多重債務」というのは、一人の消費者がクレジットカード会社などさまざまなところから借金をしている状態のことをいい、一人であちこちの金融機関から同時に借り入れを行なっている人のことは「多重債務者」と呼びます。近年問題となっているのは、返済不能になるほど借入金の合計金額が膨れあがってしまった状態の人です。多重債務から自己破産へと進む件数も急増しています。

破産法というものが最初に作られた当初は、破産という行為そのものが反社会なものであるという思想を含んでいたものですが、その後１９５２年に行なわれた法改正で免責制度が追加になり、借金を負った債務者を救済することを目的とした法律という意味合いをも持つように変化しました。そのような流れを受け、さらに２００１年には個人の民事再生手続きも導入されています。

クレジットカードのキャッシングやローン利用、またクレジットカードでショッピングをした個人の情報や利用履歴は、個人信用機関のデータベースにすべて蓄積されています。クレジットカードの新規発行を行なうような場合には、このデータベースを基にして、その人にどれくらいの返済能力があるかという判断が下され、問題がない場合についてクレジットカードが発行されることになるのです。

クレジットカード発行の際の信用調査などに利用される代表的な個人信用情報機関としては、「全国銀行個人信用情報センター」や、「全国信用情報センター連合会」、「株式会社シー・アイ・シー」、「株式会社セントラル・コミュニケーション・ビューロー」などがあります。以前は、特に重要と考えられる事故情報などに限って、それぞれのデータベース間の情報交換が行なわれてきましたが、増加の一途をたどる多重債務を予防するために、そのほかの情報についても各データベース間でつけ合わせが実施されることになりました。クレジットカード会社によっては複数のデータベースから情報の提供を受けてきたところもあったようですが、今後は情報の共有化が進み、ローンカードやクレジットカードなどの発行もより慎重になっていくことが予想されます。

多重債務の問題は、どこかひとつに責任があるというような性質のものではありません。多重債務者がなぜここまで増加してしまったのか、という原因の追及と、その増加を食い止めるためにはどうすれば良いのか、という解決策は、クレジットカード業界のみならず、社会全体で取り組むべき問題といえるでしょう。若いうちからのマネー教育や、金銭管理のカウンセリングといった仕組みも必要となってくるかもしれません。

オンアス取引というのは、クレジットカード業界でよく耳にする用語の一つです。これは、アクワイアラーと呼ばれる加盟店契約会社と、イシュアーと呼ばれるクレジットカード発行会社が同じ会社系列にあるときのクレジットカード決済取引業務のことを差す言葉です。

クレジットカードの契約関係として、それぞれの小売り店とイシュアーとの間に結ばれる加盟店契約があります。さらにアクワイアラーと、カードホルダーと呼ばれるカード利用者との間にはクレジットカードの会員契約があります。加盟店契約と会員契約を取り交わしたこの三者が当事者となって取引をするというのが、よく見られる一般的なクレジットカードの仕組みです。

クレジットカードの会員契約は、立て替え払いを基本とするものです。会員が加盟店でカードを利用した代金を、利用者に替わってカード会社が一括で決済します。この仕組みを債権譲渡と呼ぶこともあります。立て替え払いされた代金は後日、利用者がクレジットカード会社に支払うことになります。クレジットカード会社の発行するカードを持つ会員は、加盟店契約を結んだ加盟店でカードを利用することができます。クレジットカード加盟店は、会員の利用にかかった料金を、後でカード会社に請求することになります。

クレジットカード決済の仕組みの中では、加盟店契約と会員契約がそれぞれ独立して業務を進めるようになってきているようです。オンアス取引は業界で使われる言葉ではありますが、カードホルダーも、正しく安全にクレジットカードを利用するためにはクレジットカード決済で実際にどのようなことが行なわれているかといった程度の知識は持っていた方が安心と言えるかもしれません。

ここでもう一つ、別の用語について見ていきましょう。「インターチェンジフィ」というのは、イシュアーがアクワイアラーから受け取るクレジットカードの手数料のことを差す言葉です。国際ブランドの場合は、アクワイアラーと同じようにイシュアーにもインターチェンジフィが発生することになります。異なる国際ブランド間においてもインターチェンジフィが発生するケースというのもあります。イシュアーとアクワイアラーが同一の系列の場合はオンアス取引となることもあります。クレジットカード会社ごとの契約やシステムによって、インターチェンジフィは違ってくるものですが、基本的には締め日ごとの請求金額により発生する場合と、１件の処理で計算する場合とがあります。

日本にはもととも「現金主義」の考え方が強くありましたが、時代の変化とともに、そのような風潮にも少しずつ変化があらわれつつあります。日本には昔から「チケット」や「クーポン」といった分割払いのシステムがあり、それらが高度成長時代にアメリカから入ってきたクレジットカードと一体化して一般的に使われるようになりました。

日本で普通にクレジットカードが使われるようになってからおよそ５０年程度の時間が経過しており、今では多くの人が、現金とともにクレジットカードを持ち歩いているのが普通です。複数のクレジットカードを、シーンや目的に応じて使い分けている人も多いことでしょう。クレジットカードが活躍する場面も多様化してきました。
近年、新技術の開発などからクレジットカードを巡る環境は大きく変化し、電子マネーやＩＣカードなども普及・定着し始めています。これらの背景には、急速に普及した携帯電話やインターネット、そしてネットオークションやネット通販などがあると考えられ、今ではクレジットカードは普通の生活を送るための必須アイテムとも言える存在に成長しているのです。
初期の頃のクレジットカードは、新しいものに敏感な若い世代を中心として広がっていきましたが、当時はまだ「借金をする道具」というような考え方もあり、消費者全体にはなかなか普及していかなかったようです。今ではもう、その当時の若い世代が高齢者の仲間入りをするようになっており、クレジットカードを利用することに抵抗感があるという人は、ごく少数派と言っても過言ではないでしょう。

ただし、クレジットカードが広く一般に普及していくのと同時に、それにまつわるさまざまな問題も浮上するようになりました。クレジットカードには、手元に現金がなくても気軽にショッピングができるという利点がある反面、計画性のない利用によって返済ができなくなる人の数も増え続けているのです。また、カードの偽造やスキミングといったトラブルも、最近では多く見られるようになり、手口も巧妙化してきているようです。クレジットカードはお金にかわるものであり、使い方を間違えれば問題が起きるのは当然のことと言えます。現金を必要としないシステムはとても便利なものですが、正しいキャッシュレス社会の発展のためには、計画性を持ったクレジットカードの使い方を教えたり、トラブルが起きた時に頼れる相談窓口を用意したりすることも大切でしょう。